かつて日経平均はマクロ経済や金利の動向のバロメータだった

日経平均株価指数のような株価のインデックスは経済のバロメーターと呼ばれていた時代もありました。

株価と言うものは企業業績や企業活動に影響されて変動します。
例えば大口電力の消費や鉱工業生産指数が上昇すれば企業が重要の増加を見込んでおり景気が良くなると予測していると言うことを表しています。

投資家はこれから企業業績が向上し、また配当が増えると期待するので株式市場全体での買い注文が増えて株価が上昇します。
大口電力消費や鉱工業生産指数は景気動向指数の一致系列のデータにもなりますから日本国内の景気動向と日経平均などの株価指数は理論的には連動します。

実際、過去にはそのような時代がありました。
景気動向は金利水準にも影響します。
景気が過熱している時には日本銀行は公定歩合を上げて金利を高めに誘導し、企業の投資需要を抑えてインフレを抑制しようとするでしょう。
逆に景気が停滞している時には公定歩合を下げて金利を低い水準に誘導し企業の投資活動を刺激し景気回復を前倒しにしようとするでしょう。
理論的に言えば国内のマクロ経済の動向と日経平均などの株価指数、それに金利水準は同期的に循環するものです。

数十年前まではこれらのインデックスは現実にも同期して変動していたので景気動向を見極めるのには重要な指標となっていました。しかし80年代ごろよりコンピュータオンラインの急速な発展普及によって経済・金融のグローバル化が進展し、日経平均などの株価指数と日本国内の経済動向、あるいは金利水準とは必ずしも同期して変動しないようになってきました。

例えば昨年末からの日経平均の急落傾向も日本経済内部にその原因を見出すのは難しいでしょう。
2016年に景気回復を牽引していた設備投資がピークアウトになると言う期待も存在していましたが、それではこのタイミングでの株価の落ち込みは説明できません。

この株価の落ち込みは中国経済やヨーロッパ経済の減速に影響を受けたものだと言われています。
このように現在では日経平均などの指数は日本国内の景況とは関係なくグローバルなマネーゲームに影響されて変動するようになっています。

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